課題

詳細なサイト分析、サイト改善を行い、こまやかで行き届いた“人と仕事のマッチング”につなげるため、User Insightを採用！

『パーソルダイバース』では障害種別にかかわらず、あらゆる人が能力を発揮して活躍できる雇用の機会や、新しい雇用モデルの創出をめざして、法人向け、個人向けのサービスを多彩に展開している。ダイバーシティの浸透や働き方改革の推進といった時代の変化とともに、いま障害者雇用領域は大きな注目を集めている。こうした中で、同社のサイト運営に欠かせないのがUser Insightだ。導入は『パーソルチャレンジ株式会社』だった2016年。

当時抱えていた課題について、石井氏は「以前はサイトの分析と広告の分析ツールを別々に利用していたのですが、利用していたツールだとサイト構成の問題もあり、サイトへの流入からコンバージョンまでの経路を上手く分析することができていませんでした。複数のサイト、ドメインをまとめて経路分析をすることができるツールを探している中で、User Insightにたどり着きました。User Insightではサイトの入口から出口までを一括で分析できるのはもちろん、誰でも使い勝手の良さを実感できるヒートマップで、サイト改善にも活用できると想定できました。また弊社ではセキュリティのチェックがとても厳しいのですが、ユーザーローカル社では一通りのセキュリティ対策が取られており、安心・安全に導入できるというのも大きな強みでした」という。

運営方法・解決策

サイトへの流入からコンバージョンまでのこまやかな経路分析が可能に！複数のヒートマップ比較で、ユーザーの求めるサイト改善にも！

2016年の導入当初から大きく役立てているのが「コンバージョン（CV）経路分析」だという。「お客様が、どういった動線を辿って弊社サイトをご覧になって、CVして頂けたのか、という点はお客様の満足度にも関わる部分でもありますし、とても重要な分析と捉えています。User Insightではログデータの取得ができるので、サイトへの流入からCVまでを一括で管理・分析することができてとても便利です。GoogleやFacebookといった弊社で展開している広告媒体、検索媒体ごとの反応も知ることができ、より効果的に集客へと繋げられるようになったと感じています」と石井氏。

こうした「CV経路分析」を展開する中で、ランディングページ（LP）の改善にも着目。活用しているのはヒートマップだ。特に近年はモバイル比率が増え続けており、ヒートマップの活躍は増しているという。石井氏によると「同じLPをヒートマップで分析・比較してみると、PCとモバイルでのお客様の動線が大きく違うことがわかりました。PCではじっくりと長時間みていただく利用者が多いのですが、モバイルでは一転して長く滞在しない利用者が多くなっていました。熟読エリアや離脱エリアをPCとモバイルで比較しながら、訴求ポイントの調整を行っています」という。

「こちらのように、複数のヒートマップを画面上で並べて比較できるのが大変便利です。熟読、離脱といったヒートマップもチェックできるので、訴求ポイントを見出しやすいのは大きな魅力です」（石井氏）

また、どの組織からアクセスがあったかを判定する組織分析機能も大いに活躍。「組織別、職種別にデータを分析することで、どのような属性のお客様に興味を持って頂けているのか、などの分析に活用しています。当社では、公共機関向けや、就活中の学生さんなど幅広いみなさまへ向けたサービスを展開しているので、しっかりと届けたい情報を、適切な方へ届けられているかの指針になります」（石井氏）。データ分析に慣れ親しんでいない人にも、わかりやすいグラフで確認できるので、「社内担当者や営業担当者に簡単に共有できます。精度の高い営業資料としてだけでなく、業務効率化にも大いに役立っています」という。

成果

導入した2016年から現在(2023年4月)で、PV数は194％！さらに、CVは270％に！今後はSNSを展開しさらなる認知拡大を目指す。

「User Insightの導入、データの活用によって、より的確な人と仕事のマッチングサービスの提供が可能になりました」と笑顔を見せる石井氏。その成果は2016年の運用開始から現在で、PV数194％、さらにCVについては270％に！　この成果について、石井氏は「私たちが手掛けている職種全般に言えることかと思うのですが、障害者雇用の意識、認知が拡大する中で、こうしたサービスを利用しようという意識が社会的に広がったという実感があります。だからこそ、情報を求めてくださるお客様には、適切な情報をしっかりとお届けしていきたい…そのためには、User Insightは欠かせないツールです」。

現在では、サイトへのユーザーの反応をキャッチするためにもUser Insightを活用している。「どのコンテンツのどんなキーワードにお客様が反応してくださるのか、注目されているのか、に着目してさまざまな改善に役立てています。分析はもちろんですが、まさに“今のお客様の声”をつかむツールとして今後は更に役立てていきたいと考えています」と石井氏。

同社ではさらなる認知拡大を目指し、4月1日よりTwitter、Instagram、noteといったSNS運用を新たに開設した。SNSを担当する阿部氏にお話を伺うと、「当社のファンになっていただくためには情報発信を継続的に行っていくことが大切だと感じています。そこで、social Insightを導入し、投稿管理機能やアカウント分析機能を駆使して、お客様に楽しんでいただきつつ、アクティブにサポートできるようなSNS施策を目指しています」という。

Twitter、Instagramに加えて、noteでは社員インタビューなどを交えながら、社内の職場環境や社風を伝えていく読み物としてのコンテンツを展開していきたいという。各種SNSを組織的に運用するためには投稿作業以外にも効果検証や社内資料を作成するといった業務がどうしても必要になってくる。そのような日頃の業務を効率化し、かつ効果を最大化させるために同社ではユーザーローカル社のSocial Insightも今年から活用しはじめた。

阿部氏は「各種SNSから自社で働く障害のある社員の活躍や、定着を支援する社員の声、障害者雇用の取り組みなどを発信し弊社のことをみなさまに知っていただきたいと考えています。今後は今後はSocial Insightの機能を大いに活用していきたいですね！」とSNS運営を行っていくことに大きなやりがいを感じている様子だった。