サイト利用データの活用浸透によりCVRが364%に!
各担当者がサイト分析・改修作業を簡単に実行できるUser Insight活用法とは?
1968年の創業以来、独立系システムインテグレーターとして、製造、金融、官公庁などをはじめ幅広い企業・組織の事業発展に貢献してきた『株式会社シーイーシー』。時代の変化をいち早く取り入れながら、“独立系”の強みを生かした最適な提案力と確かな技術力で55年以上の実績と厚い信頼を築き上げてきた。現在では、情報システムの企画・開発から保守、セキュリティ対策、業務アウトソーシングに至るシステムライフサイクルのフルサポートや、製造業のクライアントに向けた工場のスマート化や製品のIoT対応といった、魅力ある製品づくりの支援など、最新ICT技術を駆使した多彩なサービスを展開している。
こうした自社開発のシステムやサービスの豊富さが大きな強みになる一方で、課題として浮上したのは、増え続ける製品・サービスの魅力を伝えるためのWEBサイトの運用・改善についてだった。ここでは、コーポレートサイトの運営、全社のWEBガバナンス策定などを担当している経営企画部の大森氏、細道氏にお話を伺い、User Insightを活用したサイト改善&大きな成果を得た事例を幅広く伺っていく。
- 株式会社シーイーシー
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- コーポレート統括本部 事業推進本部 経営企画部
クリエイティブ・ディレクター 大森 達也 氏
細道 藍子 氏
- コーポレート統括本部 事業推進本部 経営企画部
課題
多彩なサービスごとに製品サイトを運営。各サイトの状況把握・分析とともにサイト運営担当者が簡単に分析できるツールを求めていた
独立系システムインテグレーターである『株式会社シーイーシー』では現在、自社のコーポレートサイトに加えて、製品それぞれのWEBサイトを展開している。
当初はコーポレートサイトのページ内に、各製品・サービス紹介を構成していたが、多彩な情報システムやソリューションサービスには、伝えるべき内容も多くあり、またSEO的な観点からもコーポレートサイトから切り離す方針に。それぞれの製品ごとにWEBサイトを運用するようになったという。大森氏に話を伺うと「2010年頃に、こうした製品・サービスごとのWEBサイトが増え始める中で、各サイトを統括・管理するにあたり、それぞれのサイトを改善するための分析の必要性を感じていました。加えて、各WEBサイト運営を担当するマーケティング担当者から“サイトの状況を把握したい”という声も多く挙がったことから、誰もが扱えて、視覚的にサイトの状況を把握し、かつ社内共有もできるUser Insightの導入を決定しました」という。
活用方法
ヒートマップを活用し、サイトリニューアルの検証を実施。課題点を洗い出し、適切なPDCAを実施するためのツールとして活躍!
大森氏によれば、2022年6月のコーポレートサイトのリニューアル時にUser Insightの活用範囲がより広がったという。コーポレートサイトの管理・運用を担当する細道氏は「これまでもUser Insightをサイト分析に活用していましたが、リニューアルのタイミングでKPIを再設定することになり、より活用の幅が広がることになりました。というのも、それまでは直帰率や製品サイトへの遷移率といったデータはGA(グーグルアナリティクス)で得ていたのですが、偶然にもリニューアルと同じタイミングでGA4へ移行することになり、直帰率などこれまで取得していた指標の定義が大きく変わりました。そのため、リニューアル前後での検証が困難に。そこで、継続的にデータ取得ができていたUser Insightのデータをベースに分析をするよう切り替えました」とその経緯を話す。
「User Insightは管理画面の操作なども非常にわかりやすく、レポートを簡単に出力できる機能も充実しているため、数値分析を行う際にも使いやすいと感じています。リニューアルの時期とGA4への移行タイミングが重なったことは、“組織で活用するアクセス解析ツール”として、改めてUser Insightの活用方法を見直すきっかけにもなりました」と大森氏。
リニューアル後に改めて数値データを分析すると、リニューアル後に一部の製品サイトにおいて、コーポレートサイトからの遷移率が悪くなってしまったケースがあったという。そこで、改めてヒートマップも活用し、リニューアルの効果検証を実施することに。
「本来、誘導を促したい製品サイトへの動線を強化するために、目的別に検索できるサーチメニューへの誘導動線を追加(改善後、赤枠部分)したところ、製品の検索を使っていただけるようになったことがヒートマップで確認できました。私たちが来訪ユーザーにお伝えしたい箇所への熟読率も上がり、閲覧いただいたみなさまへの理解も深まったのではと感じています」とは細道氏。
その一方、リニューアル前後のヒートマップから、製品一覧の選択肢から検索したユーザーを製品サイトへと誘導できていないという新たな課題も明らかに。「お求めになる製品・サービスがはっきりとわかっていらっしゃるユーザーは、サーチメニューからピンポイントで製品サイトへと遷移していただけているのですが、サービス全般を知りたいというユーザーに対しては誘導動線がうまくできていない、という仮説を立てるに至りました。こうした分析から、製品一覧でクリックをいただき表示される検索結果の表示位置や、表記する文字の強弱・表現方法など、新たな改善点への気づきを得ることができています」(細道氏)
こうしたコーポレートサイトの改善とともに、各製品・サービスのWEBサイト運営担当者にもUser Insightの活用が浸透。成果につながる事例が増えている。
成果
User Insightの使いやすさから、製品サイトの各担当者が容易に分析・改善を行うことが可能に。ヒートマップを活用した改善でCVR364%という成果も!
当初は、セキュリティリスクの徹底解説をしっかりと説明したうえで、当社が展開するキャンペーン告知を最下段へと配置。しかし、ヒートマップで確認すると解説記事は読まれているものの、キャンペーン記事を読んでいるユーザーは10%程度だった(上図①)。まずは、解説記事をシンプルにしてキャンペーン告知の位置を上部に移動させてみたが(上図②)、それほど改善は見られなかった。
そこで、全体的なテキストボリュームの見直しを図りつつ、キャンペーン告知の内容をシンプル化し(上図③)、さらに告知の配置を上部へと調整するという改修をおよそ1か月のキャンペーン期間内に実施。告知スタート時には15%程度のユーザーに見られていなかったが、改善後は50%〜60%ほどまでに上昇。加えて直帰率も大きく改善したという。
大森氏は「サイトの各担当者がヒートマップで日々チェックしながら、短期間で改修を重ねた結果、PV数も大きく伸びたことで、キャンペーン告知と弊社が提供しているサービスの認知にもつながったと感じています」と話す。ヒートマップでサイトの課題点をいち早く見つけ出し、短期間で適切なPDCAを行うことで、“ユーザーに届く記事作成”へとつなげることができているという。
さらに、User Insightの活用でCVR向上にも大きな成果が! 2023年9月に新たにページをリリースした際、最初はサイトレイアウトのセオリーにならい入力フォームを最下段に配置していたが、ヒートマップで確認したところ、ほとんどのユーザーに表示さえされていないことが判明。そこで、入力フォームを最上段へと配置変更を行ったことで、改修前後のCVRを比較すると、なんと364%に改善したという。
大森氏は「各サイト担当者がこうした分析から改修まで効果的に使いこなすことで、どう改修すればユーザーにより深く届き、またどんなユーザー層へと届いているのかなどの学びを得ながら、PV数やCVRに結果が出ているというのは大きな成果です」と数値的な成果に加えて、User Insightの社内浸透にも大きな手ごたえを感じているという。
今後の展望を伺うと細道氏は「前月比較や、ユーザーのサイトの使い方が視覚的にわかりやすくレポート作成もとても簡単。ヒートマップとともに報告書を作成することで、リニューアルやサイト立ち上げ時の予算申請などでも理解を得られやすいので、さらに、活用幅を広げていきたいと考えています」と話す。
大森氏は「ヒートマップを見て、それぞれに感じた仮説を共有しながら、いろんなアイデアを積極的に出しあうことで、ディスカッションも盛り上がります。今後もUser Insightを活用し、さらなる改善を実施していきたいと考えています」と語った。
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